2011年5月4日水曜日

英語の必要性について


最近書店に並んでいる本をみると

「今後,いろんな職業において,外国人が参入してくる」

という事が強調されています.
身近な例として
ユニクロや楽天の社内英語公用化

何で,わざわざ日本の職場で
英語をしゃべらないといけないの?

という疑問がわきます.
しかし,これは必然の流れみたいです.

1)日本人だけを相手にしていたのでは売り上げが頭打ちになる
日本の人口は今後減少していきます.
そうなると,商品を販売したり,サービスを提供する際に
限られたパイの取り合いが起こりますね.
企業としては,人口の多い中国やインドにも進出したい.
日本語だけでは話にならないとなります.

2)優秀な人材を海外からリクルートしたい
社内公用語を英語にすることで,中国,インド,韓国,香港といった
国から優秀な人材をリクルートできる.
これは,ルーチンワークをする人材だけではなく,
チームリーダーになりうる人材も含まれます.


そんな内容を読んでたら,さらに衝撃的な話題が。。。
「今後,企業の人材は,必要とされる人,安い人,余る人に
分類されるようになる」と.

必要とされる人というのは,もちろん優秀で,自発的に行動できて,
英語等のスキルもどんどん吸収していく人でしょう.

問題は,他の2つ.
まず,安い人というのは,「コモディティー
とも呼ばれています.
つまり,だれにでもできる仕事(代替のきく仕事)につく人達.
時給00円といった仕事につき,自分の時間を売る事で収入を得る事に
なります.
代替がきくなら,
「文句があるならやめてもらって結構」という対応をされる
可能性もあります.
ですから,時給が安くても,仕事の内容が悪くても,文句が
言えない立場においやられます.

そして,
「余る人」
これは,先ほどのユニクロや楽天の例でいうと,
海外から,英語が上手く,仕事もバリバリこなす人材が流入した際,
それまで職場にいた日本人の多くが該当するかも.
要するに今までは,日本語で仕事ができたけど,
英語が公用語になったら,ちょっと仕事頼みにくいよね〜.
という人達.
企業側からすると,(給料に見合った)期待する働きができず,
まさに「余る人」に分類されるケース.


もう,英語は避けて通れないスキルですから,
逆にチャンスだと思って,勉強するしかないです.
しかも,英語は,一朝一夕には上達しません.
少なくとも1年以上かけてとりくむ必要があるので,
早めに行動した人の勝ちだと思うのです.